2022 FIFAワールドカップ出場国について調べよう～チュニジア編～

こんにちは、家庭教師みつけ～るの服部（ふくべ）です。今年はワールドカップイヤーですね。SAMURAI BLUEの活躍が楽しみです！
ところでワールドカップには様々な国が出てきますね。良い機会なので、全部で32国の歴史などを学んでいきたいと思います。

今回は、グループDのチュニジアについて紹介していきたいと思います。

チュニジアの基本情報

公用語	アラビア語、フランス語
首都	チュニス
面積	16.3万ｋｍ²
人口	約1,194万人
通貨	チュニジア・ディナール
宗教	イスラム教スンニ派
政治体制	共和制

チュニジア共和国はアフリカ大陸の北側に位置しています。リビア、アルジェリアと国境を接しており、北と東は地中海に面しています。
北西部はアトラス山脈を含む山地となっており、南部にはサハラ砂漠が広がっています。
沿岸部は地中海気候、中部・南部はそれぞれステップ気候と砂漠気候に分類されます。

首都・チュニスは商業・工業の中心地として発展しており、世界都市としての役割も担っています。中世イスラム文化の建造物や街並みが残る旧市街地は世界遺産にも登録されています。また、チュニス郊外にあるカルタゴ遺跡も世界遺産に登録されています。

政治体制は共和制で、国家元首は大統領です。大統領は国民の直接投票によって選ばれ、行政の長であるとともに軍の最高指揮官として大きな権力を持っています。
議会は二院制で、全ての議員が国民の直接選挙によって選ばれています。

チュニジアはアフリカ大陸に位置するものの、地中海を隔ててイタリアと近く、欧州ともパートナーシップ関係を築いています。アフリカ連合、地中海連合、アラブ・マグレブ連合などに加盟し、国際的な立場を高めています。

産業はサービス業(観光業、情報通信産業)、製造・鉱工業(繊維、機械部品、電機部品、りん鉱石、食品加工)、農業(小麦、大麦、柑橘類、オリーブ、なつめやし)など幅広く行われています。

チュニジアの歴史

紀元前から古代

紀元前814年にフェニキア人によってカルタゴが建国されると、地中海貿易を行って栄えました。カルタゴはシチリア島の派遣をめぐってローマと対立し、ポエニ戦争に発展します。その結果カルタゴは滅亡し、チュニジアの地はローマの属国として支配されるようになります。
7世紀にアラブ人が流入しローマが排除されると、イスラーム王朝が相次いで建国されるようになります。

オスマン・トルコ帝国の進出

16世紀にオスマン・トルコ帝国が進出を開始します。１５７４年にイスラーム王朝のハフス朝が倒されると、19世紀までオスマン・トルコによる支配が続きます。
オスマン・トルコによる支配は中央から派遣されてきたパシャのもとで、現地人から選出されたベイが行うという形態でした。オスマン・トルコが弱体化してくるとベイが独自の政治を行うようになり、1705年にベイによるフサイン朝が誕生します。

フランスによる支配

19世紀に入ると、フランスやイタリアが進出を開始します。1869年に財政破綻をしたことをきっかけに、イギリス・フランス・イタリアの管理下におかれ、1878年に開かれたベルリン会議でフランスの宗主権が認められました。1881年のバルドー条約で外交権・財政管理権を失い保護国となり、1883年のラ・マルサ協定で外交権・軍事権などを失いました。

独立

1907年に青年チュニジア党が結成されると独立の機運が高まります。
1956年にフランスから独立を果たすと、1957年に共和制の政治体制を取り入れ、チュニジア共和国が成立しました。
その後は、2代に渡って長期政権が続くものの、2010年にジャスミン革命が起こり23年に渡って支配を行っていたベン＝アリー政権が退陣し、民主化への動きが進展しました。長期政権の退陣は同じく長期政権が続いている周辺諸国に動揺を与え、「アラブの春」と呼ばれる地域の民主化運動に大きな影響を与えました。

日本とチュニジアの関係

日本とチュニジアの国交は日本が1956年にチュニジアを承認し開始されます。1969年2月に在チュニジア大使館が、1979年に駐日チュニジア大使館が開設されました。
国交の歴史は長くないものの友好的な関係を築いており、学術交流やコンサート、アニメ上映などの文化交流が行われ、民間レベルでの交流も深まりつつあります。

政治関係

1985年以来、日・チュニジア合同委員会が定期的に開催され、二国間の関係強化がはかられています。

東日本大震災が起こった際に支援物資や炊き出しなどの支援が行われました。

日本はチュニジアの民主化を支援しており、2013年6月には安倍晋三総理とモンセフ・マルズーキ大統領との間で首脳会談が行われ、チュニジアの民主化の方法などについて意見交換が行われました。
また、日本からチュニジアへ、選挙が公正かつ民主的に行われているかどうかを監視する選挙監視員が派遣されています。

要人の往来も活発化しつつあり、直近では2018年に河野太郎外務大臣が、2020年に茂木敏充外務大臣がチュニジアを訪問するなど、関係強化の動きが高まっています。

経済関係

チュニジアは欧州を主な貿易相手国としており、日本との貿易額は長年横ばいで推移しています。
日本はチュニジアに自動車、機械(原動機、ボイラーなど)、電気機器(通信機、電子部品など)を輸出しています。
チュニジアは日本に衣類、電気機器、魚介類(まぐろ)などを輸出しています。
貿易収支は日本の貿易赤字となっています。

政府開発援助額は累計で3411億7700万円にのぼり、チュニジアにとって日本は重要な経済支援国となっています。

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